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社内公用語英語化のデメリットとメリットから成功の秘訣が見える!

仕事

社内公用語を英語にする取り組みが注目されてから10年以上が経ち、デメリットとメリットがそれぞれ浮き彫りになってきました。

この記事ではデメリットとメリットをそれぞれ5つ取り上げていきます。

社内公用語英語化の導入に準備期間や費用がかかるのがデメリットだとすれば、それを将来への投資と考えられるならメリットは大きいと思います。

また、英語化を部分的に取り入れるのか、徹底的にやるのかは、企業の方針や社風、業界などによって見極めが必要だと感じました。

私は以前語学留学をしていた事があり、仕事でも少しだけ英語を使っていた事があります。

その為、企業の英語化への取り組みは大変興味深いものでした。

社内公用語の英語化をいち早く取り入れた楽天の取り組みを例に、その実態や成果を検証していきます。

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社内公用語英語化のデメリットとその実態をご紹介

社内公用語とは、企業内で従業員同士がコミュニケーションをとる際に使う言語の事です。

社内公用語の英語化とは、社内での会議やメールのやり取り、企業によっては資料全てを英語にするという事です。

国際化の流れの中で当然海外と取引がある企業も増え、海外に支社や工場を有していたり、外国籍の社員を雇用する企業も増えてきています。

そんな中で社内公用語の英語化が注目を浴びるようになりましたが、その難題を実現するには相当大きな覚悟が必要だと私は思います。

そして、社内公用語の英語化によるメリットもあればデメリットもあるのは否めません。

ここではまず社内公用語のデメリットを取り上げていきます。

社内公用語英語化までの準備に時間と費用がかかる

社内公用語の英語化を決めても、すぐに取り入れて実現できる問題ではありません。

外資系の企業であれば、外国籍の社員が多かったり、英語のスキルの高い人材が数多くいるでしょう。

それでも、社員全員が英語がペラペラという企業は少ないでしょう。

いち早く社内公用語の英語化に乗り出した大手企業の例を見ても、導入までの準備期間に2年を費やしています。

具体的にどのような準備が必要なのか、一例を挙げてみました。

  • 社員の英語力のアップ
  • 社内研修の実施
  • 既存の社内資料などの英語化
  • 現在使用しているシステムやデバイスの変更
  • 採用基準の見直し
  • 取引先への対応

企業の規模が大きければ大きいほど、膨大な資料の変更や、大勢の社員への英語教育に時間と費用が必要になってきますね。

全てのデータや書面を英語化するとなると、想像するだけで気が遠くなりそうです。

私ももし自分の職場で資料を全て英語化して下さいと言われたら、何から手をつければいいのかわからず、ただただ呆然としてしまいそうです。

また社員の英語力も一律ではないので、それぞれのレベルに応じた教育が必要になってきます。

準備期間には、時間と費用はもちろんの事、社員の理解と努力も必要となってくるわけですね。

2年というと長い年月に感じますが、やるべき事を考えるととても2年では時間が足りない位だと感じました。

社内公用語英語化の導入後も2度手間がかかる

多くの労力を注いで社内公用語の英語化を導入した後でも、全てが順調に移行できる訳ではありません。

母国語ではない以上、短期間で皆完璧に英語を使いこなすのは難しいですよね。

それ故に、英語で作成した資料を更にチェックする手間が増えたり、日本企業とのやり取りを更に英語化する手間も増えてしまいます。

今まで日本語のみでやってきた業務に加えて、それを英語化する手間も増えてしまうのは大きな負担に感じる方もいるでしょう。

これは英語化に限った事ではありませんが、何かを大きく変える時にその過程で起こる煩わしさや歯がゆさは必ずあります。

私も今までいくつかの仕事を経験してきました。

職場で新しい試みが導入されると、その直後はかえって手間が増えたりやりづらさを感じてストレスになる事も多々ありました。

いずれはスムーズに事が運ぶようになるのですが、最初はデメリットの方が目立ってしまうものですね。

発言力の低下と誤解により会議の質が下がる

会議やプレゼンが全て英語になると、英語に苦手意識を持っている社員には相当な負担がのしかかります。

ただでさえ、上司や大勢の人の前で自分の意見を述べるのは緊張しますよね。

私は大きな会議やプレゼンが必要な仕事に就いた事はありませんが、かなりの準備が必要だったり緊張したりするのではないでしょうか。

日本語でさえ難しい事を慣れない言語で行うとなると、間違いを恐れて消極的になったり、発言する事を諦めてしまう人もいるでしょう。

そうすると、会議で発言力があるのは英語の得意な社員のみになってしまう恐れがあります。

せっかく良いアイディアや意見を持っていても、それが言葉の壁に阻まれてしまうのは非常に残念です。

また、微妙なニュアンスの伝え間違いや、聞き間違いから起こる誤解もあるでしょう。

結果、確認作業や別の部分に労力を費やしてしまい、本来の会議の目的である意見交換が不十分に終わってしまう恐れがあります。

英語嫌いな社員がついていけず離職してしまう

社内公用語が英語になる事で懸念されるのが、英語に馴染みのなかった社員の反発や負担です

今までも仕事で英語を使用してた社員ならともかく、英語を必要としない部署で働いていた社員は戸惑いを感じるはずです。

また、年代によって受けてきた英語教育にも差があり、年齢が高い程英語の学習に慣れていなかったり英語化への抵抗があると思います。

突然英語の学習が必須になったり、企業によっては英語力が昇進に影響してくる事もあり、英語に抵抗がある社員には大きなストレスに感じるでしょう。

せっかくの能力や技術があっても、英語化という会社の方針についていけず離職してしまう人がいるのも事実です。

日本人の採用のハードルが上がってしまう

社内公用語の英語化により、採用時に日本人にも英語のスキルが求められるようになると、内定をもらうのが一気に難しくなってきます。

就職活動というのは、業界研究、企業研究から自己PRの作成、面接対策など、ただでさえやる事が沢山あります。

私ももうだいぶ前になりますが、就職活動をしていた時は、毎日のように企業のサイトを検索したり説明会や面接に足を運んでいました。

内定をとるまでに相当な労力や時間を費やした記憶があります。

もし語学力までも求められていたとしたら、その企業を受けるのを諦めていたかもしれません。

英語力という基準が加わる事により、それ以外の分野では秀でている優秀な人材を採用し損ねてしまう事もあるでしょう。

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社内公用語の英語化は大きなメリットや効果を期待できる

社内公用語を英語にする一番のメリットは、海外や外国籍の社員とのやり取りがダイレクトにスピーディーになる事です。

前の章でデメリットについてお伝えしてきましたが、デメリットは主に英語化への移行期間に発生する問題だと思います。

デメリットが発生する時期を上手に切り抜けられれば、得られるメリットは大きいでしょう

ここでは社内公用語の英語化のメリットを取り上げていきます。

国内だけでなく海外の新規マーケットの開拓ができる

日本は人口減少の影響もあり、国内のマーケットは縮小傾向にあると言われています。

業界によって状況は異なりますが、業務拡大や会社の成長には海外展開が大きな鍵を握っています。

その際に障壁となるのが言語ですが、世界で一番普及している英語を習得する事は成功への近道と言えるでしょう。

英語を武器に、よりスピーディにダイレクトに海外とのやり取りが可能になるので、新規マーケットの拡大も期待できますね。

相手とダイレクトにやり取りできる方が、信頼度も増してビジネスでは有利だと思います。

世界中から優秀な人材を採用しやすくなる

社内公用語が英語の企業であれば、世界中の優秀な人材を採用できるチャンスが増えます。

どんなに優秀であっても、日本語ができない事により日本で働く事を躊躇してしまう外国人は沢山いると思います。

私は以前ニュージーランドに語学留学していた事があり、そこで日本で働きたいという台湾人や韓国人に出会いました。

彼らは英語は得意な方でしたが、日本語はまだ勉強不足なので、しっかり勉強してから日本で働きたいと言っていました。

社内公用語が英語になれば、言葉の心配がなく日本で働くという選択肢を選べますね。

もちろん日本に住むとなると日本語の習得は必要にはなってきますが、仕事での言語の心配がないだけで一気にハードルが下がりますね。

全社員が英語を必要とする出張や業務に参加できる

社員全員が英語を話せるようになれば、海外とのやり取りや海外支社への赴任なども、誰でもが対応できるようになります。

今までは能力的には適任でも、語学がネックになり任せられなかったというケースもあったかと思います。

しかし全社員が英語に対応できるようになれば、適材適所に人材を充てる事ができるでしょう。

英語力があれば、出張先でも自信を持って交渉などを進めることもできます!

海外で得た情報も、英語のまま皆で共有する事もできますし、業務がスムーズになるのが期待できますね。

英語での情報収集が可能になり視野が広くなる

インターネットで知りたい情報をいつでも調べられる時代ですが、日本語と英語では得られる情報量に大きな差があります。

海外のWeb関係の統計会社であるW3Techsによると、2022年4月の時点でウェブサイトにおける言語別の割合トップ5は以下の通りです。

言語割合
1英語62.5%
2ロシア語5.8%
3スペイン語3.7%
4トルコ語3.5%
5ペルシア語3.0%
Content Languages

日本の順位までは確認できませんでしたが、1位と2位の差を見るだけでその差は一目瞭然ですね。

英語の占める割合が飛び抜けて多い事に、とても驚きました!

ビジネスの話ではありませんが、私も英語が少なからず理解できる事によって、得られる情報量の違いを実感しメリットを感じた経験があります。

以前ニュージーランドに個人で語学留学をした際、自分で英語にて情報を得て実現できた事、得をした事をまとめてみました。

  • 現地の語学学校を、自分で英語のHPを見て申し込みをしたので手数料がかからなかった
  • 直接HPを理解できたので、語学学校のプランを自分に合ったプランにアレンジできた 
  • 自力で下宿先を見つける事ができた
  • 現地で個別レッスンしてくれる先生を見つける事ができた
  • ボランティアで英語を教えてくれる教会などを見つける事ができた
  • 留学先で友人と旅をした先、旅行会社にて完全にオリジナルの旅の計画を立てられた

日本でも留学先でも、日本語による情報源や仲介者はおりましたが、やはり英語でしか得られない情報の方が圧倒的に多いと感じました。

まさに、よりスピーディーにダイレクトに情報を収集でき、お得な情報もいち早く得られました。

情報が多いので選択肢も増えますし、その情報を基にダイレクトにやり取りができるので世界が広がりました!

ビジネスという面で考えても、インターネットで英語により最先端の技術を知る事もできますし、世界の最新の動向を把握する事もできます。

世界の動きを知る事で、今後のビジネスの展開でも一歩先を行く事が可能になります。

また、実際に海外の取引先や支社に行った際、現地で得られる情報量にも大きな差が出てくるでしょう。

成功すれば業務もスムーズになりコストカットにつながる

もし英語化が成功し、社内の誰もが英語で十分なコミュニケーションが取れるとこまでくれば、業務効率の向上が期待できます。

英語化への移行期間では、日本語と英語間で翻訳や確認により2重の手間がかかり非効率になる点がデメリットでした。

しかし、その時期を過ぎて誰しも英語を使用して仕事ができるようになれば、ムダな翻訳や確認作業がなくなり、逆に効率が上がるでしょう。

通訳や、仲介を通す必要がなくなるので、コストカットも期待できるでしょう

成果がでるまでは、やはり計り知れない苦労や不安があり、それは乗り越えるべき壁なのだろうと思いました。

社内公用語の英語化への取り組みは企業により異なる

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楽天が2010年に社内公用語の英語化を発表した事を皮切りに、他企業でも続々と英語化への動きが見られました。

今回リサーチをしてみて、多くの身近な企業が英語化への取り組みを行なっている事を初めて知りました。

  • 株式会社ファーストリテイリング(ユニクロ/UNIQLO)
  • アサヒビール株式会社 
  • シャープ株式会社
  • 株式会社資生堂
  • 武田製薬工業株式会社
  • 三井不動産株式会社

社内公用語の英語化と言っても取り組み方は様々です。

海外勤務を見越してTOEICの高得点を義務付ける企業もあれば、ある程度の得点を推奨しているだけのところもあります。

また通常会話は日本語のままで会議や資料は英語化する企業、一部の部署のみ英語化する企業など、色々なパターンがあるのが面白いなと思いました。

社内全体でやる必要がない場合は、必要な部分のみ英語化するという方が効率的な事もあるでしょう。

どんな選択をするかは、企業によってそれぞれですし、やってみないと分からない部分もあると思います。

では社内公用語英語化の先陣をきった楽天では、一体どのような取り組みを行っていたのでしょう。とても気になりますね!

次の章では、楽天の大規模で大胆な英語化への取り組みをご紹介します。

社内公用語英語化を実現させた楽天のチャレンジは必見!

インターネット関連サービスで有名な楽天は、社内公用語の英語化を導入して10年以上が経過し、その間に様々な取り組みを行ってきました。

当時、英語化に対して社外でも批判的な声もみられましたが、それでもリーダーの強い信念の基、英語化に向けて試行錯誤を繰り返してきたのです。

世間の様々な声にも臆することなく、大改革を行ったその勇気に、私はとても感銘を受けました。

「英語化なくして、グローバルの成功はない」という強い思いで大胆に急ピッチに英語化を進めた楽天の取り組みをご紹介します。

楽天の社内公用語の英語化への流れと英語力の向上

楽天は2010年に社内公用語を英語にすると発表し、2年の準備期間をもって2012年に本格的に英語化を導入しました。

それ以前から、既に海外事業に参入していた楽天でしたが、今後ますます海外のマーケットを拡大していくにあたり、英語化は必須事項だったのです。

インターネットビジネスを基盤とする楽天にとっては、グローバル化の成功はとても大きな意味を持っていたのでしょう。

楽天の社内公用語を発表してからの主な流れと英語力の変化についてまとめてみました。

楽天の社内公用語英語化への流れ
  • 2010
    三木谷社長が年頭あいさつで社内公用語の英語化を発表

    ・導入まで2年の準備期間を想定
    ・この時点では社員のTOEIC平均スコアは526点

  • 社員へのインタビューにより英語学習の実態を把握・分析・サポート

    ・英語学習には会社をあげての補助の必要性を感じ、サポートを充実させる

  • 2012
    社内公用語の英語化を正式に開始
  • 2015
    社員のTOEIC平均スコアが800点を突破
  • 2018
    社員のTOEIC平均スコアが830点を突破
  • 2022
    グローバル企業としての地位の確立

    ・世界70ヶ国以上の国と地域の外国籍社員が勤務
    ・外国籍社員が2割以上となる

  •  現在
    グローバル企業としての地位の確立

TOEICとは、ビジネスや日常におけるコミュニケーション上必要な英語の実力を測る、世界共通のテストです。

英語に興味があり勉強している人が、5年でTOEICの点数を300点近く上げるのは特別な事ではありません。

しかしこれが会社全体で英語力を底上げしたとなると、全社員のやる気と努力が並大抵のものではない事が伺えます。

また楽天のHPによると、2022年4月現在、採用時TOEICのスコアで足切りする事はありませんが、入社までにTOEIC800点を達成するようにと条件を提示しています。

様々な求人で、TOEICスコアの条件指定などを見かけますが、これほど高いスコアはあまり見た事がないので驚きました!

TOEICプログラムを運営しているIiBCのHPでは、企業が社員に期待するTOEICの平均スコアをこのように表しています。

IiBC

徹底的に社内公用語の英語化に取り組む楽天では、求めるレベルが相当高いという事が分かりました。

私も去年までTOEICの勉強をしていました。仕事はフル勤務なので、勉強は通勤時間や土日を利用して取り組んでいました。

しかし仕事や家の用事で疲れている時は、勉強もサボりがちになる時もあり、またアプリを使った自主学習でしたので、モチベーションが上がらない事もしばしばありました。

楽天では、明確な目的とバックアップ、それから日々の実践が、TOEICの大きな得点アップに結び付いているのだと思いました。

楽天の社内公用語の英語化に向けた様々な取り組み

前の章では楽天のTOEICスコアの基準や変動について取り上げましたが、ここでは具体的にどのような取り組みが行われているかをご紹介します。

まずは社内公用語英語化による語学の活動についてまとめてみました。

  • 週1回の全社員参加の朝会(ミーティング)は英語
  • 会社をあげての英語学習のサポート
  • 業務で必要な英語をまとめた英語用語集の作成

国内外の全社員参加のミーティングが週1ペースで行われているなんて、斬新な取り組みですね!

朝会では企業のトップも英語で話をするので、社員全員が同じ言語を通して同じものを感じ、同じ時を共有できるのは魅力的だと思いました。

そこには通訳を介してでは得られない一体感が生まれるのではないでしょうか。

また、単に英語化という点だけではなく、楽天では多国籍な社員が働きやすくコミュニケーションを取りやすいオープンな企業文化が根付いていると感じました。

楽天のHPによる情報ですと、以下のような設備や取り組みが確認できました。

  • デスクに仕切りはなく、社内の至る所にオープンスペースがある
  • 世界中の社員が同時にビデオ会議ができる最新のシステムを導入している
  • 社内カフェテリアでは、多様な食文化に対応したメニューを用意している
  • 異文化理解を深める研修がある

グローバル企業として、多方面でのフォローがとてもしっかりしているなと感じました。

もし私が日本以外からきた外国人だったなら、楽天なら安心して働けると思うでしょう。

グローバル化の中で言語はあくまでツールでしかない

社内公用語の英語化とは、海外進出や、海外拠点での勤務、外国人従業員とのコミュニケーションの円滑化を目的としています。

ですが、英語の習得がグローバル化のゴールではありません。

企業のグローバル化においては、英語はあくまで海外進出や国際的なコミュニケーションの際のツールでしかないと私は思います。

この英語というツールを使って、どのように世界で勝負ができる企業になれるかで真のグローバル化が実現できるのではないでしょうか。

楽天を始め、今後の企業の英語の在り方やグローバル化の動向がとても興味深く、楽しみになりました。

まとめ

  • 社内公用語の英語化が注目されて10年以上が経ち、デメリットとメリットが浮き彫りになってきている
  • 社内公用語の英語化の導入には長い準備期間が必要で、時間とコスト、社員の理解や努力も必要になりデメリットを感じる事も多い
  • 英語化のデメリットは、会議の質が下がる、社員の離職が目立つ、日本人の採用のハードルが上がるなどである
  • 社内公用語英語化への移行期間はデメリットが目立つが、それを上手に乗り越えられれば得られるメリットは大きい
  • 英語化のメリットは、海外の新規マーケットを開拓できる、世界規模で優秀な社員を採用できる、通訳の不要によりコストカットできるなどである
  • 英語を習得すると得られる情報も格段に増え、海外の動向も捉えることができる
  • 楽天は社内公用語の英語化の先陣をきり、その取り組みは大胆かつスピーディで徹底している
  • 企業によって英語化への動きは様々で、その業界や企業に合う方法を選択すればよい
  • グローバル化とは単に英語の習得ではなく、英語をツールにどう世界と向き合い、チャレンジしていくかが実現のカギとなる

社内公用語の英語化について調べてみると、導入の動きがあって10年以上で賛否両論ではあるけれど、魅力的な部分も多いなと感じました。

もちろんデメリットは存在しますが、私は語学留学を経験したのもあり、個人的にはチャレンジしてみたい試みだなとは思いました。

また、英語の習得ももちろん大切かもしれませんが、異文化を理解し、受け入れ、お互いを尊重する事がグローバル化にとっても大事な事ではないでしょうか。

今回社内公用語英語化について調べるにあたり、真のグローバル化とは何かを考える良いきっかけになり、今後の展開が楽しみになりました。

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